黄昏て“爺放談”

ビジネスライセンス料　　3,000円／月

飲食関連事業用 ライセンス 毎日1セット広告　 1,600円／月

お問い合わせは、　info@gunmawen.net

本広告は、30日以上記事の更新がされませんと自動的に掲載されます。 記事が更新された時点で、自動的に破棄されます。  

Amazon 栄えてイオン滅びる。


そらそうだ、税金は一切払わないどころか還付だし。
ま、本屋という本屋はアマゾンに潰された。
ユニクロだって危ない。ユニクロで売ってるもんはAmazonで売ってるし。
そら、イオンで売ってるもん、のほとんどがAmazonで売ってます。
わざわざガソリン代かけてイオンモールに行く手はない

アマゾン、2年連続税金ゼロのからくり
Amazon Will Pay Zero Tax For 2018, Trump’s Tax Cuts Act To Blame
世界最大のeコマースサイトでクラウドコンピューティング企業のアマゾン・ドットコムは、2年連続で米連邦税を1セントも払わないことがわかった。

アマゾンは、2018年の売上額は2392億ドル、課税対象の純利益は112億ドルだったと発表した。2017年の56億ドルと比べてざっと2倍の儲けだ。

これほど巨額の利益を上げておきながら、連邦税をまったく払わずに済むのは、税法上の抜け穴を巧みに利用しているからだ。加えて、トランプ米大統領が2017年に成立させた税制改革法（TCJA）による巨額減税の恩恵も受けている。税制・経済政策研究所（ITEP）の報告書によると、トランプ減税のおかげで、アマゾンが2018年に支払うべき連邦法人税率は35％から21％に下がった。

アマゾンは2017年度も、56億ドルの利益を上げながら払った税金はゼロだった。

ITEPの連邦税政策部門ディレクター、スティーブ・ワムホフは、「アマゾンがどんな手を使っているのか、正確に知ることは難しい」と述べた。

＜抜粋引用：2019年2月19日（火）17時00分 NEWS WEEK>
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/02/post-11725.php

まあ、そもそも日本人も昔の日本人じゃあない。
つまり明治維新みたいなもんでチョンマゲ結ってる若者がいなくなっちゃった。
みんな草履から靴。ま、袴はいてブーツですから岩倉具視（笑）。

で、教習所がどんどん閉鎖されるご時世です。

そしたら、「高齢者講習」って、生き残りなんだろうけど、ま、団塊世代が全員70歳以上ですし。

全員、「高齢者講習」だって、警察行政とグルになって利権あさりです。

そんなわけで、世の中大きく変化します。安倍チョコに言われなくたって働き方、大きなお世話なんで・・・・・

今時の若者、感ずいてますね、本屋なんか行かない、ＣＤショップなんていかない。ユニクロなんていかない。

ユニクロ行ったって特別買いたいもんなんかないし。

もちろん、イオンまで行って端から端まで歩いて草臥れるだけ、銀だこ食って、リンガーハット食って、マック食って、スタバってダサい（笑）。

そんなんだったら、スマホで映画見ながら、っていうんだろうか、俺、ガラ系だからわかんないけど。

映画見ながら、タブレットでおしゃれチョイスして、ま、ちょっとコンビニに行って・・・・・

っていうか、そのうちドローンが夕飯配達してくれるしほとんど生活はアマゾンでかたずいちゃいます（笑）。

やっぱり、イオンモールって戦艦大和だからそのうち沈みます。

もちろん、イオンは逃げ出します。そら、日本の市場なんてカスカスなんだし、アジアは30億の口がありますし。

そんなわけで、高崎も本格的コンパクトシティでチュウー銀復活するかも。メデタシめでたし。

Amazon 栄えてイオン滅びる。