黄昏て“爺放談”

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「フランシーヌの場合」と
「小保方晴子博士の場合」。



「アタシにとってはSTAP細胞より、
理研のワカメのほうが・・・・・」


「元気出して、頑張ります」小保方氏、明るい声で代理人に伝える
　ＳＴＡＰ（スタップ）細胞の論文問題で、理化学研究所の小保方（おぼかた）晴子研究ユニットリーダー（３０）が、主要論文の取り下げに同意したことが明らかになった３日夜、代理人の三木秀夫弁護士に「これからも元気を出して頑張ります」と電話で伝えていたことがわかった。４日、三木弁護士が報道陣の取材に答えた。小保方氏は明るい声で応じていたという。
＜抜粋引用：産経新聞 6月5日(木)13時26分配信＞
ソース：http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140605-00000537-san-sctch



＞理研、何がしたいの？
国策ですし、「戦後史」より（笑）。
まあ、単純に「戦争に負けた」っていうことでしょうか・・・・・
日本だって、釈迦力になって「原子爆弾製造（理研）」。

要するにあの時代の枢軸国は「新兵器」の開発競争の中にあった、当然ドイツもそうだった。
アインシュタインの亡命を誘い、日本にあっても「理研」の有能な「物理学者」はリクルートしていた。
日米開戦前の周防和14年、日本政府（財閥）はアメリカ政府（資本）から「ウラン購入」の約束（契約）を取り付けていた。
未だ、アメリカ政府が第二次世界大戦を決しかねている時代のこと・・・・・
そして1941年（昭和16年）、中立国だった「アメリカ議会」は「反独伊」の英仏等に武器貸与法を成立させ「中立国」という立場のまま直、連合軍として欧州に参戦。
その時点で、「日中戦争」を戦うための物資調達（主に石油資源）に苦心惨憺していた大日本帝国がこれまでアメリカ政府に約束されてたそれらの「禁輸」が通達された。
その中には当然、「新型爆弾製造」のための「ウラン」も含まれていた。

まあ、それらの天然資源を含む食料からすべての物資不足を覚悟の上での「日米開戦」だが、正気の沙汰ではなかった。
なぜそこまでして戦争をしなければならなかったか、結局「悪夢」を見たとしか言い様がない、当然そうした最新兵器の「平和利用」などは夢想だにしなかった。
もし、大日本帝国（財閥）が「新兵爆弾開発」にこぎつけようというところまで行っていればその「実験場」は満州だっただろうし、そして、その当時「理研」は・・・・・

それにしても、今日の「小保方STAP騒動」も次元の低いところで髪爆弾というか（笑）。
それらの問題は「小保方博士」に問題があるのではなくその本質は「小保方博士」を登庸した側にあるのではと思うわけですが。

ところで、世界経済って相当下り坂なんですね・・・・・

「東西冷戦」を再現しようとしていますけど、もはや時代が進みすぎた。

一つだけ確かなことはもう「戦争」はできない、ということです。

なんあら、やったらいい。「地球」は終わりますけど・・・・・
地球というか、主に「人類」、そして文明も文化も。いずれにしても福島第一原発事故でこれだけ騒いでるわけですけど、だったら戦勝五大国がやった「南太平洋・シベリア・アジア大陸」での数百メガトンの大気圏核実験はどうだったんでしょうか。
つまり、戦争を解決する手段としてその最終兵器、大量破壊兵器は「使用不可能」ということなんですね。

つまり「決戦」するのに「核兵器」は使えない。

ということは、核保有大国同士は戦争はできない。つまり、戦争はない。

戦争はないのに「軍事演習」をする・・・・・
そして軍事的威嚇行動をする。まるで「犬、猫」です（笑）。

結局、平和経済では莫大な富を売ることができないし、その生産活動も緩慢。
それよりも、一発数千円もする機関銃の弾を一秒間に数百発打った方が、需要と供給のバランスが格段に優れている。
一発、数千万円のスカッドミサイルを一分間に数百発、命中しようがしまいが、そのことでが誰が数千人死亡しようが極めて経済効率の良い商売。
ましてやその売掛金の集金は弱肉強食の世界政治が決めるから、取りっぱぐれはない。

世界の軍事予算、日本円にして129兆9604億円（2011年度）・・・・・・

つまり、人件費込だがその「129兆9604億円」を毎年集金していつ組織があるわけです、おそらく数十万、数百万人の人間を殺戮しながら。
まあ、129兆9604億円っていったら、日本の国家予算、地方自治体予算総額じゃあないんでしょうか・・・・・
でも、結局、「戦争」はできない。
だったらその129兆9604億円をそうした戦争経済で生活する人、資本家にそのまんまなんにもしなくていいから、世界で寄付を募って恵んであげたらどうでしょうか。
そしたら少なくともそうした「紛争」等での被害者、被災者、犠牲者はゼロになる・・・・・

「NPO法人・日本国憲法九条の会」とでもして。マジで。

当然、その寄付贈与された「129兆9604億円」から得た戦争経済産業の従事労働者はそこから給金を得、生活費にするわけですから、そのお金は普通に消費され経済効果をもたらします。
どのみち、「129兆9604億円」は徴収されているわけですから、現状は変わらず、そこから考えれば誰も損はしない、どころか経済は活性化する。

まあ、製造する人と、それを解体する人。それを繰り返していればいい・・・・・
その内バカバカしくなるかもしれないから。
だって、実際、もう「戦争」はできないんだから、そうするしかない。

作ってもいいから「使わない」こと（笑）。

「フランシーヌの場合」と
「小保方晴子博士の場合」。