2010年03月28日

35歳を救え !!???

35歳を救え !!???

35歳を救え !!???

収入が伸びない、仕事が見つからない、結婚できない、子どもを持てない…「35歳問題」に苦しむ団塊ジュニアを救わなければニッポンは崩壊する!大反響を呼んだ「NHKスペシャル」に紹介しきれなかった内容を大幅追加。

20年後の日本の行方を左右する35歳を中心とした団塊ジュニア世代。
しかし、彼らをとりまく低所得化、未婚化、雇用の非正規化といった現実からは悲観的な将来しかみえない。

35歳世代が安心して暮らせる社会はどうやって作ることができるのか。
反響の大きかったNHKスペシャルを単行本化。
番組では紹介しきれなかった、35歳1万人アンケートの詳細データも収録。
35歳世代を救えば日本は再生できる!

「はじめに」
100年に1度といわれる経済危機に直面している現在、将来への漠然とした不安、
いや、もっと深刻に危機感すら感じている人も、少なくないのではないだろうか。
でも、それではいったい、どうすればいいのか?
どうすれば明るい未来、「あすの日本」を切り開くことができるのか?

これなら大丈夫という有効な解決策、処方箋は果たしてあるのか?
その結果は、驚きを通り越し、恐怖すら覚えるものだった。

日本の将来を左右する重要な鍵を握るのが、現在35歳の世代。
20年後、その後の所得が増えずに、正社員と非正社員の格差が放置され、
有効な対策も打たれない最悪の場合、政府のサービスが著しく低下し、個人に負担が重くのしかかる
"超コスト負担社会"になることが明らかになったのだ。

経済アナリストも、
「もし雇用が悪化する状況が続けば、向こう20年、ゼロ成長の可能性すらあり得る」と警告した。

シュミレーションもここまでくると正直ぞっとする。
しかし、この最悪のシナリオを回避するためのもう一つのシナリオがある。
将来を担う若い世代に、今重点的に雇用対策を行うと、正社員の数が増え、
給料も上がり経済が上向くという、シュミレーションの結果が導き出せるのだ。

しかし、時間はあまりない。
まさに待ったなしである。
しかし、いま始めれば、きっと間に合うはずだ。

最悪のシナリオではなく、若い世代をはじめ、あらゆる世代が豊かに幸せに暮らせる社会。
そんな日本をつくるためには、どうすればいいのか?
シュミレーションから見えてきた「未来からの提言」をもとに、
読者の皆さんと一緒に考えてみたい。



35歳を救え !!???

ですけど、まあ、僕ら世代の息子、娘たちです・・・・・・

つまり、「団塊世代Jr」ですね。

っていうことは人口もデカイです。

で、言われてる「派遣村」とかも核はこの世代です。

自公政権は10年前のこの世代の就職氷河期とかにも無策でした。

まあ、ソレ、就職氷河期は今の方がスゴイわけですけど(笑)。

ホント、コレって、↑の本にもあるように20年後とか30年後が大変です・・・・・・

つまり、医療問題も年金問題もこの世代は埒外に置かれてきたわけですから。

まっ、今35歳って、子育て世代でしょうか、昭和50年前後に生まれたわけですけど・・・・・・

僕のまわりでも独身が多いですね。

結婚しない理由、できない理由それぞれですけど、概ねコレまでは普通の青年です。

まあ、結婚なんて「若気のいたり」ですね・・・・・・

やっぱり20代の早いうちに勢いで済ませることはすませないとイケません。

僕らがそうでしたけど、次女夫婦もまったく同じ(笑)。

勢いだけで30歳で、小4、小3、保育園年中と3人の子持・・・・・・

まっ、いわれてみりゃあ、計画も糸瓜もありません。

万事塞翁が馬、レット・イット・ビーです。案ずるよりも生むがやすしです。


で、民主党の「子ども手当」なんですけど、

かろうじて結婚できて、子育て真っ最中の世代がコレなんですね。

僕の二人の娘たちがそうですけど。

そりゃあ、親、つまり僕がカネ持ちじゃあありませんから親は当てにできません・・・・・・

そういうわけですから、子ども一人当たり26000円は天からの恵みですね。

「信じられない」

とか言ってました。去年の選挙前に僕がその話をしたら(笑)。

で、僕の次女の場合、この4月に小4になる長女を頭に3人・・・・・・

っていうことは3人X 26000円=78000円ですから、ソレは大変(ウレシイ)です。

まあ、塾とかお稽古ごとに消えるんでしょうけど、

今までは家計から支出していたモノが、御上からですから、まっ税金ですけど・・・・・・

「パパ、政府っておカネないんでしょ、大丈夫なの ???」

まあ、大丈夫です、コッソリおカネ印刷すりゃあいいわけですから(笑)。

真顔で、政府に財政を心配知るお節介がいますけど・・・・・・

だったら、60兆円もの政府人件費を10%でも、20%でもカットしなさいといいたい。

税収が減ったっていうのに、そっちの方は手つかずですから。

なんなら、政府の人件費は政府紙幣でっていうのでどう !!???

60兆円を政府紙幣で。つまり公務員給与は政府紙幣で・・・・・・


そうです !!!

コッソリおカネを印刷してでも、35歳は救うべきです !!!

将来のためにも・・・・・・

まっ、「赤ちゃん本舗」や「ユニクロ」、「しまむら」の内需拡大にはなるでしょう。

学習塾にも・・・・・


35歳を救え !!???



Posted by 昭和24歳  at 06:53 │Comments(2)

この記事へのコメント
日本の各都市の年齢別人口グラフを見ると、30代を中心とする世代が子供を産んでいないことが一目瞭然ですね。
大都市やその周辺では30代後半を中心とする世代が多いのですが、その子供に当たる世代の人口が少ないのです。
理由は簡単で、本記事にある通りなのですが・・・。
バブル崩壊後の大不況時に大量に新卒者がいたものだから、まともな就業機会を得られない人たちが続出したんですよね。
見るからにカネを持ってなさそうな若者(といっても30代ですが)がウジャウジャいますからね。
Posted by ponpon at 2010年03月28日 17:05
だから子供手当てだったはずなんですけど…
景気の回復で不要論(汗)
確かに子育て終われば負担世代になるから、合理的な人は貯金にまわすだけですからなかぬきになるだけ、要らない制度だ、まぁ(汗)
Posted by 寅● at 2010年03月28日 17:45
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